自民党 マリンスポーツ議員連盟 設立総会が行われ、小川直久プロらサーファー代表で出席

自民党 マリンスポーツ議員連盟 設立総会が行われ、小川直久プロらサーファー代表で出席 


 

2015年09月17日 (木)、海洋国家であり、マリンスポーツ及び各種競技が広く国民に健全で安全に普及するため、「自民党マリンスポーツ議員連盟」が設立され、設立総会が衆議院第一議員会館で行われた。

 

総会には、日本サーフィン連盟の酒井理事長をはじめ、サーファー代表として小川直久プロ、日本SUPヨガ協会会長である田中律子さんがサーファーを代表して出席。サーフィンの日本における現状などを説明した。


日本サーフィン連盟の酒井理事長は、連盟が主催して日本全国120カ所で行っている「NSAサーファーズ・ビーチ・クリーンACT」の活動に関して解説。

小川直久プロは、日本人として快挙を成し遂げた大原洋人のUSオープン優勝と、イギリスにオープンした「ウェイブガーデン」システムを利用した施設を紹介するなどして、日本のサーフィン業界の未来について話した。

また女優、タレントで日本SUPヨガ協会会長である田中律子さんは、愛好者が増えているSUP(スタンドアップパドルボード)の日本における現状について解説。

自民党衆議院議員の石原伸晃氏が「自民党マリンスポーツ議員連盟」の会長に就任された。

 

 

2020年、東京オリンピックの追加種目の第一次審査を通過するなど、これまでになく注目を集めているサーフィン。今後サーフィンだけに限らず、マリンスポーツを日本で楽しむためには、今後の環境整備が求められている。


 

会議では、各議員から様々な意見が飛び交い、安全にマリンスポーツを楽しむために、海洋知識や海でのルールとマナーの習得、環境保全にも配慮が必要であることはもちろん、競技としてのマリンスポーツを成功させるためには、地域社会との共存共栄も不可欠であるという事も話された。


また今後は、日本の海で行われるマリンスポーツの魅力をアピールし、世界大会を誘致するなど、各団体と協力し、議員連盟が行政に働きかけながら、しっかりと国として取り組んでいく方針。

 

また、気になる東京オリンピックの「追加提案種目」の決定・公表は、平成27年9月28日に予定されており、9月末までに追加提案種目をIOCへ提出。来年、平成28年8月にIOCの総会で決定される。

 

 

関連リンク:

NSAオフィシャルサイト:http://www.nsa-surf.org/

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